病院ブランディングの実践 - 情報ネットワーク
医療機関中心から患者中心の情報活用が進んでいます。電子カルテの普及が進んだ現在、情報をどのように活用するかが問われています。医療機関の方針にもよりますが、カルテ情報のかなりの部分が患者にも提示されると思われます。
また、インターネットなどの情報テクノロジーを駆使して、大量の情報を瞬時にやり取りすることができるようになりました。患者や、システムを持たない医療機関は、自宅や病院のパソコンから、ホームページを見る感覚で、電子カルテにアクセス（読み書き）が出来る仕組みが整いつつあります。このことは、在宅医療に向けた家族や医療従事者との情報共有において極めて重要です。
すでに先進的な病院では統合医療情報システムを構築し、電子カルテ、オーダーリング、患者看護システムを医療従事者たちが共有しています。さらに地域連携医療機関や老人保健施設、訪問介護ステーションなどとの情報連携も進行中です。
自治体レベルでは、救急患者の迅速な搬送や災害時の医療の確保を行う「広域災害・救急医療情報システム」、かかりつけ医を通じて県内のどこからでも専門医の診断や助言が受けられる「医療連携情報システム」、県の中央病院を核として、へき地診療所の医師の診療を支援する「へき地医療情報システム」、保健・医療・福祉の連携により在宅リハビリテーションを充実する「地域リハビリテーション情報システム」などの構築が進んでいます。
さらに国レベルでは、電子カルテを相互接続する全国一律のシステム化構想があります。シームレスな医療情報の交換はもはや夢物語ではありません。
情報ネットワークは、電子カルテだけでなくあらゆるコミュニケーションの強力なツールです。経営ビジョンや施設案内、医療サービスなどを含め、いかに「知覚化」して発信するかが病院のブランディングにとって極めて重要となります。
